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【第2回】 BS ~会社の財産がわかる書類~

じっくり簿記 3級 



【第2回】「BS ~会社の財産がわかる書類~」





こんにちは。たいちろうです。
前回、簿記とは何か、何のために必要なのか、簿記が知っているとどう役立つのかということについて話しました。

自営業をやるつもりもないし、経理をやりたい訳でもないから自分に簿記は必要ないと思っていても、サラリーマンとして管理職を目指すのであれば避けては通れない道であるということがわかって頂けたかと思います。

今回は貸借対照表(BS)について説明しようと思います。


このBSと、次回で説明するPLを作成することが簿記の手続きのゴールとなっており、これを銀行などの外部に公開することになるので、BSとPLは簿記を学ぶ上でもっとも重要な要素と言っても過言ではありません。

今回から、簿記3級の学習に直接関係のない豆知識や余談などの文章は青色で表示することにいたします。もし、時間が無くて要点だけを掴みたいときなどは、この青色の文章は読み飛ばしても差し支えありません。

BSとは
BSとはバランスシート(Balance sheet)の略語であり、日本語では「貸借対照表(たいしゃくたいしょうひょう)」と言います。


簿記の教本などでは必ず「貸借対照表」で紹介されますが、出てくる頻度が高い用語であり、いちいち「貸借対照表が・・・」などと言うのは煩雑であるため、実務ではBS(ビーエス)と呼ぶことが主流です。


当ブログでも、「貸借対照表」ではなく「BS」と呼ぶことにしますが、簿記の試験問題などでは「貸借対照表」で表示されるのでその呼び方だけは覚えておいてください。


BSは会社に何円の資産があり、何円の負債があるか、すなわち財政状態をあらわす表です。
四角いボックス図で表され、三つのゾーンに分かれています。


第二回①



ボックスの左側に入るのが「資産」、右上にあるのが「負債」、右下にあるのが「純資産」です。

このBSの三項目の名前と場所は暗記する必要があります。

なぜ、資産は左側にあるのか、どうして負債は右上に、純資産は右下にあるのか、という質問に対しては「そう決まっているから」としか言えません。簿記の形式、ルールとして覚えてください。

さて、このBSは具体的に何を表しているのでしょうか。
とある設立したばかりの会社を実例に考えてみましょう。


例題2-1 会社員のAさんは起業して、飲食店を開業した(株式会社として設立。社名は「株式会社A」)。
開業にあたり、自分の貯金1,000万円の他に、銀行からの3,000万円の借り入れを元手にしている。
Aさんは2,000万円で店の建物を購入し、1,000万円で必要な備品をそろえた。
残りの1,000万円は現金(預金)のままである。



さて、この株式会社Aの財政状態(どんな資産がいくらあるか等)を図で表してみましょう。
とりあえず、どんな形式でもよいので、適当に思い浮かべてください。
様々な事象があって、わかりやすい形にするのは難しいと思います。


そこで、この事象をBSの形式にすると、株式会社Aのステータスが一目でわかるようになります。
    
       
第二回②

(合計)(4,000)          (4,000)


(Aさん自身が出した1,000万円の出資金は純資産の中の「資本金」という科目になります)


まず、BSの右側から見てきます。

このBSの右側を見れば「株式会社Aは、3,000万円の借入があって、Aさん自身の出資は1,000万円で、合計4,000万円を会社経営の資金にした」ということがわかります。


理論的な話になりますが、BSの右側は「どんな方法でお金を調達したか」を表しています。
この例の場合、株式会社Aは借入という方法で3,000万円、自己資金(資本金)という方法で1,000万円調達していることを表しています。


さらにBSの左側を見ると「(借り入れ3,000万円と自己資金1,000万円という方法で手に入れた)合計4,000万円の資金は、1,000万円の現金預金と2,000万円の建物と1,000万円の備品という形になっている」ということがわかります。


BSの左側は、右側の調達方法により手に入れたお金が、今現在、何になっているか、すなわちどのような形で運用されているかを表しています。右側の調達方法により手に入れたお金を、左側の資産の形で保有しているということなので、
BSの右側の合計金額と左側の合計金額は必ず一致します。もし一致しないようなことがあったら、それはどこかの計算が間違っています。

資産、負債、純資産の定義をそれぞれ簡単に述べておきます。正確な定義ではありませんが、簿記3級ではこの認識で問題ありません。(暗記する必要はありません)


資産:現金預金や、土地建物などの不動産、売掛金(売上のお金を後で受け取る権利)などの「財産」を表すもの

負債:借入金や買掛金(仕入れのお金を後で支払いする義務)など、現金預金を誰かに対して支払わなければならないもの

純資産:資産から負債を引いた金額(簿記3級では 純資産=資本金)


では、BSの形式に慣れるために、下記の問題についてBSを作ってみましょう。
といっても、問題を読んで、BSを頭の中で思い浮かべるだけで大丈夫です。例題を参考にすればそう難しくありません。



練習問題2-1 
Bさんは自分の貯金500万円と銀行から4,000万円の借り入れをもって、B商店を開業した。
Bさんは500万円で倉庫と、1,500万円で倉庫にかかわる土地を購入した。また、現金預金のうち、1,500万円を当座預金に入金した。
(使用する科目 倉庫→「建物」、土地→「土地」、当座預金→「当座預金」、それ以外の預金→「普通預金」) 

(「例題」は最初から解答を見て、パターンを覚えるための問題です。
「練習問題」は今までの知識を用いて、解答を考えて頂くことを推奨します)

<練習問題2-1 解答>
B商店のBS (単位:万円)

第二回③


(合計)(4,500)            (4,500)


土地、建物、借入金、資本金は例題と同じように、資産・負債・純資産の該当する場所に入れてください。


今回新たに出てきた「当座預金」ですが、これは商売で使用する資金決済用の口座です。
この口座は普通預金と違い、利息はつきませんが、その代わり「小切手」や「手形」という決済方法を利用することができます。(小切手、手形は別の回で説明します)


ちなみに、現金、普通預金、当座預金等を合算して「現金預金」という科目を使うこともあります。問題分に使うべき科目の指示があるので、必ずそれに従って解答するようにして下さい。
簿記検定では、金額が合っていても、問題の指示通りの科目を使用しないと不正解になってしまうので注意が必要です。




練習問題2-2
Cさんは友人から3,000万円の出資を募り、また銀行から2,000万円の借り入れをして株式会社Cを設立した。資金はすべて普通預金口座に入っている。



<練習問題2-2 解答>
株式会社C BS(単位:万円)

第二回④



今までの例題や練習問題では、出資金(資本金)はすべて自己資金でした。
この問題では友人たちから出資を募っていますが、このように、他人から出資してもらう場合でも自己資金と同じく資本金となります。


会社を作って商売をしたい、だけど手持ちのお金が無い。
だから他の誰かからお金を出してもらう、それが出資してもらうということです。

出資は借入と違い、原則として後でお金を返すという必要がありません。
もし会社が倒産したら、出資したお金が無駄になるリスクがあります


お金を出す側は、出資ではなく貸付(会社から見たら借入金などの負債)にした方が、お金が返済されることが約束されているし、利息も受け取れるので、リスクが少なくて良いのではと思われるかもしれません。


しかし、出資は貸付と違い、配当を受け取ることができるというメリットがあります。
出資者がお金を出資し、会社はそのお金を元手に商売をし、利益を獲得します。
そしてその利益は出資者に分配されるのです。これは会社が存続する限り半永久的に行われます。
受け取った配当金の累計が出資金より大きくなれば、この出資は成功したことになります。


会社にとって、借入金は返済しなければならないものですが、返し終わればそれで終了です。
利息もそれ以上払う必要はありません。

一方、資本金は返済の必要が無く、利息も発生しない代わりに、半永久的に配当をしなければなりません。
もちろん、利益が出ていなければ配当ゼロも可能ですが、経営者はそのような経営成績となった責任を出資者から追及されるでしょう。


資金調達の方法としての負債と資本(BSの右側)はこのような違いがあるのです。


以上、BSの構造を説明しました。理論的な部分も少し説明しましたが、結局のところ、以下の点だけ覚えて頂ければ、他のことは忘れても問題ありません。


・会社の財政状態(財産や負債がいくらあるか)を表す書類を「BS」という
・BSには「資産」「負債」「純資産」という項目がある
・それぞれ、資産は左側、負債はBSの右上、純資産は右下にある



青色の文章(余談の部分)は頭に入ってこなければ無視してください。


次回は、BSと対をなす重要な決算書である「PL」の説明をしようと思います。

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【第1回】 概論 そもそも簿記って何?

じっくり簿記 3級 

【第1回】 概論 そもそも簿記って何?


簿記の必要性
まず、簿記とは一体何なのか。何のために必要なのか、簿記を知っているとどういうメリットがあるのか、というところから始めたいと思います。


簿記とは、帳簿記入の略語です。つまり帳「簿記」入、ということですね。
会社の日々のモノ、カネの動きを帳簿に記入すること、これが簿記です。

なぜそんなことをする必要があるのか?
ざっくり言って、2種類の意味があります。


①会社の外部に報告するため
②会社内部の管理に利用するため



①会社の外部に報告するための簿記
会社の「外部」とは、銀行や株主、税務署などのことを指します。
なぜ会社の情報を外部に報告する必要があるのでしょうか。

例えば、自分がとある中小企業の社長であると想定してください。

会社を運営するためには多額の現金が必要です。
しかし、いつでも現金が潤沢にあるわけではありません。どうしても、銀行から借り入れをする必要が出てきます。

そのとき、銀行は何をもって、お金を貸しても大丈夫かどうかを判断すればいいのでしょうか?
お金を貸した会社が返済できなかったら、あるいは倒産されたら、銀行は損害を被ってしまいます。

会社の何かを、融資の判断材料にしなければなりません。

社長の人柄?コネクション?その会社の商品を見て?銀行員の勘?


もちろん、そういったことが影響することもあるでしょう。
しかしそれよりも、その会社が今までどれくらいの利益を出していて、どれくらい資金に余裕があるか等の実績を見て判断をする方が、確実なのです。


しっかりと会社の実績を見て、この会社にお金を貸しても倒産して回収不能になるリスクは少ない、安全だと判断されれば融資をしてくれる可能性が上がります。

では、何をもって会社の実績を見るのか。それが簿記に基づいて作成された書類(決算書)なのです。


社長が口頭で「ウチは○億円利益が出てるよ!」と言っても、銀行は信じることができません。
また、適当に自己流で作った帳簿を見せても、それが他の会社と比べて安全な会社なのか判断できません。


それゆえ、簿記という、皆が同じルールにのっとって会社の数字を計算した書類が必要なのです。すべての会社の数字が同じルール(簿記)で計算されていれば、同規模、同業種の他の会社と比較して、成績がいいのか悪いのかがわかるようになるのです。



また、会社は株主に対しても、会社の成績を報告しなければなりません。


株主は、会社を設立する際にお金を出してくれる出資者です。
株主たちは自分が出資したお金がどのように使われたのかを追求してきます。


仲間内で1000万円集めて出資して、社長1人に会社を任せ、1年後に帳簿を見たら売上はゼロ、出資金のうち900万円が社長の給料になってました、なんてことがあったら大変ですね。
でも、帳簿をつけていないとそういうことも把握できません。


法律では、株主に対して、簿記に基づいて作成された決算書を公開しなければならないことになっています。
経営者を監視するという意味でも簿記は必要なものなのです。
(ちなみに厳密にいうと、株主は会社の外部ではなく会社の内部の立場の者ですが、わかりやすさを重視して、会社の外部の者として説明しています)


さらに、会社は法人税などの税金を収めなければなりません。
法人税は、会社が1年間で出した利益に税率を掛けて計算します。(諸々含めて、利益の約35%~40%を税金として納めることになります)

そして、その利益は簿記によって計算されることで確定するのです。
つまり、簿記が理解できないと税金が納められないのです。

税金を納めないということは脱税であり犯罪ですので、仮に銀行借入ゼロ、出資もすべて社長1人の財産だったとしても、会社経営において簿記を避けることはできないのです。



②会社の内部で利用するための簿記
会社の外部に、会社の成績を提示するためだけでなく、会社の内部で会社の業績を管理するための指標としても簿記は必須になります。


仮にもし会社の成績を外部に報告する必要が無いという状況であったとして、簿記に基づく帳簿を全くつけなかったとしましょう。

簿記による記録がないと、会社がどれだけ成果を出したかを、業績を管理することができなくなってしまいます

あるいは、簿記の記録はつけていないが、特定の指標、例えば売上高だけを記録して管理したとして、それで会社全体の成績を管理することができるでしょうか。


とある営業担当者の売上が前月より増えたとしましょう。

しかし、その社員は中堅社員で給与単価も高く、売上を増やすために残業もしているので、売上から費用(社員へ払う給与)を差し引いた、会社の利益はマイナスかもしれません。


売上高が前月と変わらない新入社員は仕事に慣れてきて、前月より残業が少なくなっており、売上から費用(社員への給与)を引いた、会社の利益は前月より増加しているかもしれません。


会社の費用は営業社員への給与だけではありません。

商品の仕入、売上に貢献しない管理部門(総務、経理、人事など)の社員の給与、オフィスの家賃、備品の購入など、様々なコストがかかります。


これらのことをすべて考慮した会社全体の利益を把握するため、あるいは事業部や支店単位での利益を把握して業績評価するためにも、簿記は必須なのです。


どうせ税金の申告のために、簿記による決算書を作らねばならないし、簿記に基づく帳簿をつけていれば、業績管理のための数字も簿記による帳簿から拾えます。


外部への報告するための簿記の形式と、内部管理のために必要な情報は必ずしも一致はしないので、内部管理用に形式を変えて見やすくしたりすることはあるかもしれませんが、その元の情報が簿記に基づく決算書であることは変わりません。



簿記を知っているメリット
ここまでで、簿記は何のために必要か、ということを述べてきましたが、これらは「会社にとって」簿記を利用しなければならないという事情です。

では、一個人として簿記を知っているとどういうメリットがあるかを述べます。

・履歴書に書ける
簿記3級以上は履歴書に書けます。上述のような簿記の能力を必要とする業務に対するアピールになります。
特に2級を持っていれば上場企業の経理部員でも応募できるようになります。


経理は実務経験がものを言う職種ですので、経理へ未経験での転職は間口が狭いかもしれませんが、一旦、実務経験を得ることができれば、その後の転職の強みになります。
会社にとって簿記(=経理部員)は必ず必要なものであるので、好況・不況に関わらず常に一定の需要はあります。


ただ、上場していない中小企業の経理と、上場している企業の経理は要求される水準が大きく違い、上場企業は未経験者が入るには厳しい面があります。


また、経理ではありませんが、営業の成績を簿記の形式で把握できるように取りまとめて経理に報告する、すなわち経理と営業の橋渡しのような職種(営業事務と呼ばれる、営業のアシスタント)もあり、こちらは経理よりは未経験でも採用されやすいようです。営業事務を経験してからの、経理への転職も可能かもしれません。

その他、会計事務所という選択肢もあります。こちらは個人事務所なので、未経験でもOKかは、事務所によりけりです。

・管理職の能力として必要
経理部員でなくても、会社の中で一定の地位になると管理のために会計(簿記)の知識が求められるようになります。

会社の内部管理のために簿記に基づいた資料が作成されますが、一定の規模の人員を取りまとめる管理職になると、その事業部の成績について責任を負うことになります。


経理が決算を締め、確定した数字が各事業部の責任者に渡され、それが業績評価になります。また、その数字を分析して、自分の事業部のどこに問題点があるかを洗い出し、改善活動をして翌期の成績向上のためのアクションを取らなくてはなりません。


そこでもし、その管理職の人間が「この数字はどうやって見ればいいんだ?どういう意味なんだ?」などと言っていたら、会社の上層部は「管理能力がない」という認識をします。


自分の事業部の成績を全く把握できない人間が、その事業部を管理できるはずもありません。仮に営業部の部長であっても、ITのエンジニア部長であっても、管理責任を負う人間は、数字の責任を負うことになります。

また、管理職でなくても、総務・人事などは簿記を知っていないとできない業務もあります。

・公認会計士/税理士への入り口
簿記検定の知識を発展させると、公認会計士や税理士というプロフェッショナル資格につなげることができます。

どんな人でも、公認会計士試験や税理士試験を受ける人は、簿記3級、2級からスタートします。
どちらも国家資格で、高収入を目指すことが可能 (実際に高収入になるかは本人次第) ですが、公認会計士は仕事を辞め予備校に専念して朝から晩まで勉強して、平均3年(人によっては4年以上)かかり、税理士は1科目ごとに受験することができるという特性上、仕事をしながらでも可能ですが、長期化する傾向があり、すべて合格して税理士になるまで平均8年かかるそうです。


公認会計士の業務は会計監査です。大企業が粉飾決算をして嘘の業績を公表すると、銀行や株主は大変な損害を受ける可能性があります。また、業績をあえて悪くして、納める税金を減らす、すなわち脱税をするケースもあります。決算書が本当に正しいのか、粉飾決算をしていないか、そういったことを判断する能力が公認会計士には求められます。


税理士は税務のプロフェッショナルとして、個人事業主や企業の税務相談、コンサルティング、記帳代行(経理/税務の代行)などを行います。「会計事務所」というのは税理士業務を行う事務所を指すことが多いです。ちなみに、公認会計士は無試験で税理士資格を取得できるため、公認会計士が経営する会計事務所は会計監査をすることもあります。


・投資判断能力を養うことができる
株を買おうとするとき、会社の業績が良いかどうか、決算書を見て判断することになります。決算発表などが行われる際に、業績をまとめたハイライト(レジュメ)なども公開されますが、やはり決算書そのものを読めた方がよいと思われます。簿記を学習してアベノミクスに乗ってはいかがでしょうか。投資は自己責任でお願いします。


・個人事業主は節税できる
会社の形態にしていない個人事業主の場合は、簿記のルールに基づく税務申告をしなくても問題ありません。

しかし、簿記に基づく形式の申告、すなわち青色申告をすると、様々な税務上の優遇措置が利用できるようになります。例えば、そもそも青色申告した時点で減税効果を得ることができます(青色申告控除65万円)。


ちなみに、簿記には簡易的な「単式簿記」と複雑な「複式簿記」がありますが、基本的に「簿記」と言ったら複式簿記のことを指します。簿記検定や一般的な会社で使用されているのも複式簿記です。単式簿記は簡単ですが、青色申告の税務上のメリットが少なくなってしまうので、節税できるようにきちんとした複式簿記を学ぶ必要があります。


以上、簿記とは何か、何のために必要か、簿記を知っていると何ができるかを概論としてまとめました。
次回以降は実際に簿記の学習に入りたいと思います。

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はじめまして。たいちろう、と申します。

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原理を理解できていれば、暗記せずとも考えることで答えを出せるようになります。

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まずは日商簿記3級講座からはじめ、次に2級、そして1級の講座をしていく予定です。
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